人財への取組み

人的資本

人的資本の考え方

当社グループでは、価値創造の源泉は人財であるとの認識のもと、従業員一人ひとりが誇りを持って働ける環境づくりと人財の育成・確保を推進し、持続的な企業価値向上を目指しています。
具体的には、「事業成長と報酬水準向上の好循環実現」「労働環境の整備」「人財の獲得、配置、育成」「健康経営の推進」などを軸に、各種人事施策の推進と積極的な投資を通じて、多様な人財が能力を最大限に発揮し、活躍と成長を実感できる環境を実現することで、従業員満足度・労働生産性の向上を図ります。これらの従業員の力の強化とあわせて当社グループ全体の部門間協働の強化を推し進め、当社事業の持続的な発展へと繋げてまいります。

人財確保・人財育成

採用活動

当社グループでは、持続的な成長と企業価値向上のため、「人財」を重要な経営資源と位置づけ、採用活動に注力しています。新卒・経験者を問わず、多様な価値観や背景を持つ人財との出会いを大切にし、門戸を広く開放するとともに、多様な人財が活躍できる環境づくりにも取り組んでいます。さらに、入社後のミスマッチを防ぐ観点から、従業員との交流会や工場・研究所見学を実施し、リニューアルした採用ホームページでは職場の雰囲気や従業員の声を発信しています。選考では、企業理念への共感と成長意欲を持つ人財を重視しています。

人財育成方針

まず自律的に考え、行動できる人財を育成することを主眼に置いています。2028年中期経営計画では、多様なプロフェッショナル人財の育成を掲げており、その土台となるキャリア的に自律した人財を育成するプログラムとキャリア自律するための風土づくりを進めています。加えて、デジタルスキルを活用して業務改革を進められる人財の育成や海外で活躍できる人財への第一歩としての語学教育に注力しています。また、従業員一人ひとりが自分自身の成長に責任を持てるようなプログラムを企画運営し、人財育成を推進しています。経営に資する人財の育成はもとより、社会の維持・発展に貢献できるような人づくりにも努めています。

人財育成体系図

若手社員の育成

当社グループでは、入社3年目までを若手育成の重点期間としています。この期間で、自ら考えて行動する人財、さらに周囲を巻き込みながら目標を達成できる人財を育てます。そのために、階層別研修を実施し、社会人基礎力を段階的に学ぶ機会を提供しています。併せて階層別研修で学んだことを職場に持ち帰り、OJTを通じて経験学習サイクルを回すトレーニングも進めています。それには各職場の管理職の協力が不可欠であり、管理職と若手従業員の面談機会を増やすようパルスサーベイを利用した仕組み作りも進めています。さらに同期との学びは、ヨコのつながりの醸成に加えて、自分の強みや改善点を見つける機会になっています。

キャリア自律支援

当社グループでは、従業員一人ひとりが自らのキャリアビジョンを描き、その達成のために行動できるよう、キャリア自律支援を行っています。階層別のキャリア研修は年々対象者の拡大を進めており、2024年から社内の国家資格キャリアコンサルタントの有資格者とのキャリア面談機会の拡充を図っています。また、部下の自己理解促進、自己成長の支援に役立てるという目的のもと、管理職を対象に「キャリアワークショップ」を実施しています。今後、対象を管理職に限定せず、全従業員が気軽にキャリアについて学べる機会を提供できるようワークショップの拡充を図っていきます。
さらに、必要なスキルを自分で選んで身につけることができるよう、自己啓発の支援も実施しています。eラーニングについては範囲を拡大し、学びの機会拡充を図っています。また
通信教育、英語学習アプリおよび公開セミナーの費用を会社で助成するほか、資格取得支援制度による公的資格の取得を推進し、従業員の能力向上を図っています。

各種専門教育

当社では、早期に職場の戦力となるように業務に関連したテクニカルスキル教育を全社横断的に実施しています。テクニカルスキル教育では、eラーニングでの基礎知識の習得、運転シミュレーターを用いた模擬体験によるプロセス原理の理解および器具・装置・ミニプラントなどを用いた実習などの基礎から実用までの幅広い教育を進めています。これにより、異常兆候の検知、異常時の対応操作および原因究明などの感受性向上に加え、解析、対応力の強化に努めています。全般的に研修やワークショップにおいて単に講義を受けるだけではなく、受講者同士でのディスカッションを行う場面を多く設定しています。積極的な発言を促すよう設計し、自ら学ぶ姿勢の醸成にも努めています。
安全衛生教育では、VRや模擬機器を使っての安全体感実習を充実させることで、安全に対する感受性の向上を図り、安全・安定操業を継続できる人財の育成と技術・技能の伝承を進めています。

運転訓練シミュレーター研修の様子

キャリアセミナー開催

労働条件の改善

強制労働・児童労働の防止

当社グループは、国連「ビジネスと人権に関する指導原則」をはじめとした国際的な人権基準・原則の理念を支持するとともに、強制労働、児童労働をはじめとした人権侵害を一切行いません。
この考えを明確にするため、当社グループでは「東亞合成グループ人権方針」を定め、サプライチェーン全体においても、厳格な監査と教育を通じて、こうした不当な労働慣行の根絶に努めています。

生活賃金確保

当社グループは、最低賃金、同一労働同一賃金等に関する各国・地域の法令を遵守するとともに、従業員が安心して生活できる賃金水準の確保に努めています。定期的な賃金水準の見直しを行い、適切な報酬体系の維持を図っています。

労働組合との協働

当社グループは、労働組合結成の自由と団体交渉権を含む従業員の権利を尊重し、対話を通じた良好な労使関係の構築を重視しています。定期的な労使協議を通じて、労働環境や処遇の改善、ワーク・ライフ・バランスの充実など、働きやすい職場づくりに取り組んでいます。

労働基準の遵守

当社グループは、国内外すべての拠点において、労働法令や規制の遵守に努めています。各拠点でのコンプライアンス教育や監査を徹底し、労働基準の遵守を図っています。
なお、2025年に東亞合成における労働基準法違反の事例は確認されていません。